前回の記事で少し触れた

「正しい情報を得ること」

について以下の4項目に関してもう少し掘り下げてみましょう。

前回記事はこちらからご覧になれます。↓ ↓ ↓
マンション(不動産)売却の成功を定義する No1

正しい情報を得る

正しい情報を得るには下記4つの方法があります。

  • あなた自身もネットなどで事実、根拠を知ること
  • 知るべきことは何か精査してあなた自身のチェックリストを作ること
  • チェックリストでわからないことは、信頼できる専門家に聞いて納得すること
  • 不動産会社・相談相手は1社(名)に限定せず必ず複数の方からお話しを聞くこと

あなた自身もネットなどで事実、根拠を知ること

下記URLは不動産ポータルサイト最大手のスーモが公開している不動産売却に関する情報のページです。↓ ↓ ↓

不動産売却査定の基礎知識・情報・ポイント

不動産買取に関しては私と相当意見が違う記事ですが、そこに関しては後日別の記事で言及します。

このようなサイトで手順やスケジュール感、準備物など知ることは決して無駄にはならないことです。

こちらは国税庁の土地や建物を売ったときに関する情報のページです。↓ ↓ ↓

国税庁 ホームページ

不動産,売却,税金

こと税金に関しては本家本元のサイトで確認することを強く推奨します。

私たちが言うのもおかしいですが
「不動産会社に税金のエキスパートは存在しません!」

 

この様な情報を得ることによって、あなた自身の理解できたこと、理解できないことが整理できます。

知るべきことは何か精査してあなた自身のチェックリストを作ること

次に、「知るべきことは何か精査してあなた自身のチェックリストを作ること」に着手しましょう。

疑問
  • あなたの理解できていない部分を箇条書きにする
  • 税金などの特例が存在することは理解できたが、あなたのマンション(不動産)が該当するかどうか
  • ・・・・・・・・・

 

など不明点を書きだしましょう。

チェックリストでわからないことは、信頼できる専門家に聞いて納得すること

信頼できる専門家に聞いて納得することは、あなたにとって面倒であったり、相談出来る心当たりが無い可能性もありますよね。

  • 税金に関しては税務署や、顧問の税理士
  • 相続問題は弁護士や司法書士
  • 土地境界などは土地家屋調査士

がその専門家となり直接相談も可能ですね。

下記に「税」に関してのサイトを掲載しておきます。

国税庁(譲渡所得税など)

都税事務所(固定資産税など)

特に相談出来る専門家がいない場合は、次に説明する

「不動産会社・相談相手は1社(名)に限定せず必ず複数の方からお話しを聞くこと」

同意

 

こちらを先行し、専門家の紹介を受けられるか打診しておくのも一つの手段です。

 

不動産会社・相談相手は1社(名)に限定せず必ず複数の方からお話しを聞くこと

複数の方からお話しを聞くことは

  • 売却査定額がほぼ同等だった
  • 税金の特例が適用されるマンションだった
  • ・・・・・・・・・

情報の正当性を確かめることに繋がります。

計画

もし意見や説明に相違があるときは詳しく説明を求めましょう。

あなたへの説明の仕方で、不動産会社や専門家が、知識が豊富であることや、あなたに寄り添って対処する熱意があることが判断出来る可能性が高まります。

またこの複数の方に相談する際は、まずは他社(者)の情報を伝えず、フラットに聞くことで意見・方針などの違いが鮮明になりますのでご留意ください。

報酬を得る立場の不動産会社は、情報を独占することで報酬を確実なものにしようと考えるのが実情です。

他社の意見を聞く機会を妨げたりするような行為も考えられます。

特に
「ウチの顧客にこのマンション(不動産)欲しい人いる」
「すぐ売却の依頼を頂けたら特典を付けます」

このような言葉で売却の依頼を急がせるようなケースは特に注意しましょう。

この記事の内容を実践し、「正しい情報を得ること」で「最適な選択を行う」に繋げましょう。